自分で稼ぐ能力を磨く!厳しい時代を生き抜くマインドを作るには

パソコンとお金

 

被雇用者にとって過酷な時代が到来しています。雇用に関して厳しい発言が次々と舞い込んできます。

『 このまま会社だけの収入に頼っていて未来はあるのだろうか?』やりたくない仕事を時間の束縛の中で苦しんで毎月決まった給料を貰う・・・そんな日常に危機感を感じずにはいられません・・・

そこで今回は、今後の日本の現状を考え、会社に依存せず『 自分で稼げる力( スキル )』を身につけていくマインドに切り替えていく時期がきているのでは!というテーマで書いていきます。

終身雇用制の崩壊

時代が令和に代わった5月、日本自動車業界のトップであるトヨタ自動車社長と経団連会長がショッキングな発言をしています。それは『 もっと企業にとってインセンティブ( メリット )がないと終身雇用を守っていくのは難しい。』というものです。

この発言は、国や業種を超越したグローバル化での競争を視野に入れて、「もう新しくどのような雇用システムを作っていくか」という方向に向かっているニュアンスを感じますね。

世界の企業、Googleやアップル、アマゾンなどと競争していくには、今までの日本の古き制度では打ち勝っていくことは難しいということです。

これは裏を返せば、『 業績が悪かったりスキル( 能力 )がなければ切りますよ。』と同義語ですよね。

日本の経済界を代表する2人の発言ですから信憑性十分です。

「懲戒解雇の理由がなければ解雇が難しい」という日本的雇用の制度は崩壊し始めているのは確実です。

社会保障制度の壊滅

日本の社会保障制度は『 国民皆保険・皆年金体制 』でとても優れています。しかしこの制度が順調にいくためには、経済成長と人口分布の割合が伸びているといった条件付きのことです。

現状を見てみましょう。2025年には国民の3人に1人が65歳以上になるという超高齢化社会が進行しています。これは何を意味するかといえば「 医療・年金・介護 」すなわち社会保障費用の増大です。

加えて少子化問題。人口減少の一途をたどっている状況です。これは国の税収減になり、経済にも圧迫を与えます。

そもそも社会保障制度が導入された1961年当時は高度経済成長の真っ只中、「 若者10人で高齢者1人 」を面倒見ればよい状況でした。それが今では「 若者1人に対して高齢者1人 」にまでなっています。

しかも長引くデフレ不況のため会社からの給料は上がらない… 負担ばかり大きくなって払いきれなくなる状態です。

これでは成り立ちませんね。どうすればいいのでしょう?

安い労働力の台頭

東南アジアや中国などからの安い労働力が日本で取り入れられています。これは仕事のパイの取り合いに安い労働力が参入してくるということです。

また、企業の製造拠点がコストの安いアジア諸国に移転するといったことも耳にします。実情大手でも外国人の人材採用が進んでいます。ソニー、楽天は3割、ユニクロに限っては7割以上といった具合です。

とどのつまり日本の仕事量が減っていくことを意味しますので、仕事を失う可能性も高くなります。

自分の仕事を見直し、自分でなければならないオンリーワンの仕事にしていくことが必要です。そうしていかないとコストの安い労働力の前に、事実を目のあたりにされることになるかもしれません。

AI( 人工知能 )の代行

今の時代、AI( 人工知能 )の発達によって、誰がやっても同じような軽作業や管理などの仕事は機械が代わりにやることができます。

人件費を抑えるためアマゾンでは既に無人コンビニ化を展開しています。レジで会計することなくゲートを通ると自動で課金されるシステムです。

日本でもコンビニエンスストアの大手「 セブンイレブン 」が無人化を発表しています。

そういったサービスはすべて機械がまかなう時代になっていくのでしょう。

自分の仕事は機械に代行されないか?危機感があるのなら早めに準備をしていきましょう!

自分で稼ぐマインドを持とう

 

いくつか挙げてみましたが、いかがでしょうか?将来に対して危機感を感じますね…

結論を単刀直入に言いますと雇われている立場( 労働者 )というのは圧倒的に弱いということ。それはそうです、最終的な決定権力は企業( 組織 )が握っているのですから…

業績悪化や能力不足でのデメリットで誰でもできる仕事は簡単に切られます。これからの日本の雇用制度はアメリカのように実力主義になっていくのは明らかです。

会社に勤めていれば、今の生活が続いていくと安心していることは危険です。

時代は変わっています。その時代に対応できるスキルを備えた人だけが生き残る時代に突入しています。いつ会社から切られても自分の力で稼いで生き抜いていけるように危機感をもって準備していきましょう!

なぜなら、いざ困った時に国も会社も守ってはくれないからです。

その為には まず現状を理解し、自己変革のマインドを持つところから始めましょう。

 

 

 

 

 

 

 

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